現物取引
ここでは、現物取引の基礎知識をお伝えします。
現物株式では、証券取引所に上場している会社の株式を購入することができます。日本での上場会社数は、およそ4000社あります。
一番有名な取引所は、東京証券取引所（以下、東証）で約2370社あります。特に、1部上場銘柄が有名です。大企業、有名企業の多くが東証1部上場銘柄で約1720社あります。
ベンチャー企業が集まる新興市場と呼ばれる東証マザーズも有名です。約160社あります。2部上場企業数は約490社です。その他、大阪、名古屋、札幌の証券取引所に、それぞれ約1070社、380社、17社上場しています。
つまり、現物取引の投資対象はたくさんあります。約4000社の中から、業績やチャートなどを判断材料に投資をすることになります。
現物投資の特徴としては、投資元金の範囲内でしか投資ができません。例えば、元金が100万の場合、100万円の株しか買うことはできません。
この特徴から、取引所別の区別だけでなく、株の種類によっても投資対象を分けることも有益です。
株価水準が低い「低位株」と株価水準が高い「値がさ株」に分けることができます。特に明確な基準はありませんが、1000円以下の株を低位株、数千円以上の株を値がさ株と呼ぶことが多いようです。ちなみに、その間は中位株と呼ばれます。
また、どのような投資をするかも考える必要があります。一般的には、今後上昇すると予測できる会社の株を買います。ただ、人気が高い投資として、IPO株があります。
IPOとは、Initial（最初の） Public（公開の） Offering（売り物）の略です。つまり、これから新しく上場する会社の株を買う投資が人気が高いのです。
なぜかと言うと、上場後に株価が急騰することが多いためです。上場して資金を集め、会社が大きくなるからですね。また、株の取得に手数料がかからないことも人気の要因です。
ただ、IPO株を購入したい場合は申し込み後、抽選となります。そのため、多くの証券会社に口座を開いておいた方が有利です。
もう1つ人気が高い投資に、配当目的の投資があります。企業によっては、株主に対して配当、つまり保有株数に応じてお金をプレゼントしてくれます。
あるいは、株主優待という、自社の商品をプレゼントしてくれる会社があります。もらえる商品は、会社によって様々です。食品系の企業であれば、自社の食材をもらえたりします。
ただ、配当や株主優待がもらえるのは、会社の決算期だけです。逆に言えば、その企業の決算期だけ、株を保有しておけば、配当がもらえます。本来の株式投資「上昇する株を買う」方法とは異なりますが、人気が高い投資です。
なお、現物投資は買いからしかポジションを保有できません。業績やチャートから将来上昇すると予測できる企業の株を買うことしかできません。逆に言えば、将来下落しそうな場合、空売りからポジションを保有することはできません。それができるのは、信用取引です。
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